ドル泣けば、油屋動く。

　今日は、日曜日の東京新聞に掲載された同志社大教授・浜矩子氏寄稿の｢時代の風・瀬戸際に来た金融業・ドル泣けば油や動く｣を読んで、分かったことや感想などを書いてみます。

　金融についてまったくの素人である私がこれについて書くのはどうかと思うけれど、こうやって書いていくことによって、知らなかったことが分かったり、前は見えなかったことが見えたりして、自分的に成長できると思うので、ほとんど自分のために書いていますので、そして、おそらく間違うことも多いと思うので、その辺よろしくお願いいたします。

　サブプライムローンは、世界中の金融機関に恐ろしいほどの損害を与え続けていますが、特にアメリカの大金融機関たちが大損を被ることは間違いないようです。先ごろ、米ゴールドマンサックスが大儲けしたとの報道がありましたが、最終的にこの大儲けだけですむかどうか、これも怪しいところですね。もっとすごい大損が有りそうだし。それにしても、このサブプライムローンの崩壊では、どこもかしこも損で終わるのでしょうか。そういうこともあるんですかね～。損をするところがあれば得をするところがあると思っているもので、そこのところがどうにも理解できませんが。

　それで、そのサブプライムローンですが、これでアメリカの大金融機関たちが大損をすると、ドルが売られる、そして、ドルがあまり売られるとGCCが困る、という構図なのだそうです。

　GCCとは、湾岸協力会議(Gulf cooperration council)のことで、ペルシャ湾岸産油国のいわば金持ちクラブのことで、会員は、バーレーン・クウェート・オマーン・カタール・サウジアラビア、そしてアラブ首長国連邦(UAE)です。

　このGCCの中には、大口のSWF(ソブリン・ウエルス・ファンド)いわゆる国家版投資ファンド保有国が名を連ねていますが、そのＧＣＣとアメリカメガバンクとの関係が、切っても切れない仲で、それであーしたということを、以下に丸々新聞から抜粋します。

　住宅ローン会社が手持ちの債権を切ったり張ったりしてグローバル世間に売りに出した。住宅ローン福袋の誕生である。今、この福袋の多くが中身の債権の焦げ付きで災い袋と化している。災い袋をつかまされた投資家たちは損をした。彼らに投資資金を供与した貸し手たちもまた損をした。こうして、直接間接の打撃を被った面々の中に、世界のメガバンクが含まれている。

　メガバンクたちの災難は、彼らの巨大な取引網を通じて世界を震撼させる。そして、彼らの資産も負債も決済も、その多くは結局とところドル建てだ。こんなとき、ドルという通貨の購買力に対して、疑念が広がるのは当然だ。

　ドル不振、アメリカ不振で困るのは誰か。それは第一にドル建て資金をたくさん持っている国々で、第二に自国通貨とドルとの連動性が強い国々だ。この二つの条件を、いずれもしっかり満たしてしまっているのが、GCCメンバーの産油国たちなのである。

　産油国の石油収入はドル建てで、その額は巨大だ。しかも、そればかりではない。ＧＣＣ加盟国たちは、クウェートを除いていずれもドル連動方式の通貨制度をとっている。自国通貨の価値を、一定の交換レートでドルに釘付けしているのである。

　彼らがなぜそれをするかといえば、為替リスクを回避するためだ。ドル建ての石油収入を自国通貨に換算したとき、その勝ちがドル相場の変動に伴って揺れ動くことを避けたいのである。

　かくして、大口顧客と巨大な油の製造問屋たちのと奇妙な一蓮托生の構図が出来た。両者の愛憎関係は実に微妙だ。相性ぴったりというには程遠い。だが、お互いに相手なしには生きていけない。

　こんな状況を背景に、GCCは12月3,4日に首脳会議を開いた。そこで、彼らはドル連動方式の停止を議論した。先行き危ういドルとの決別を真剣に検討したのである。だが、結局はそれを見送った。

　この会合の直前に、UAEのアブダビ投資庁が、米系大金融コングロマリットのシティグループに対して約75億ドルを出資した。サブプライムがらみの損失に苦しむメガバンクに対して、オイルマネーが救世主役を演じたのである。

　投資上手な彼らのことである。それながらの勝算あっての投資だったには違いない。だが、それにしても、そこには、巨大な油屋さんたちの底知れぬ思惑が見え隠れする。愛憎微妙な大口顧客との共倒れは避けたい。だからこそ、袂を分かつことは出来ない。

　ところで、ＧＣＣの面々とよく似た問題を抱えている国がもう一カ国ある。それは中国である。中国もまた、このところ、ドル資産が増えて仕方がない。そして、通貨制度は基本的にドル連動方式だ。公式には他の通貨も含むいわゆる通貨バスケット方式だが、実態としては、なおドル連動性を強く残している。

　その中国も、今年に入ってソブリンファンドをつくった。この出来立て巨大中国ファンドが、12月下旬に入って米証券大手のモルガン・スタンレーへの約50億ドルの資金投入に動いた。

　つまり、ドルにこけられては困る国の政府系ファンドが、ドル支えのために、米金融機関に資金を提供したということです。それで、UAEのアブダビ投資庁が米系大金融コングロマリットのシティグループに対して約75億ドルを出資したということであり、巨大中国ファンドが、米証券大手のモルガン・スタンレーへの約50億ドルの資金投入に動いた、ということなので、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループが数百億～１千億円規模の出資を打診されていたが、断ったというのは、わざわざ巻き込まれのを回避した妥当な判断だったようですね。

　最後に、下記のように書かれているので、素人の私は、いったいどうなるんだろうと漠然と困っています。金融危機が起これば、世界に安全なところは一つもないってことなんでしょうけど。

　もっとも、彼らの資金力を持ってしても、最終的な波乱回避は難しいかもしれない。それが証拠に、ついに世界の主要中央銀行たちが協力して金融市場への直接的な資金注入に動き始めた。こんな異例なことはない。それだけ危機が深いということだ。今や自体はサブプライム問題を超えた。金融危機の風吹けば、世界が危うい。

　個人が出来る対策ってあるんでしょうかね～。

　しかしまぁ、中身のよくわからないこんな災い袋を販売したことが、世界中を金融危機に巻き込んでしまっているのにその責任を誰も追及されないなんて、赤福食べて誰も被害者はいないけど、あんなにひどく制裁されている事を考えると、何かおかしいんじゃない、と思ってしまいますね。